国立天文台、ハビタブルゾーンの定義を改訂 『月27万円で暮らせる惑星』のみ生命存在可能と発表

【三鷹市・2036/5/19】国立天文台（東京都三鷹市）は同日午前、ハビタブルゾーンに関する改訂基準を発表した。従来の定義が液体の水が表面に存在できる軌道距離帯のみを基準としていたのに対し、新定義は「生命活動の持続的維持に必要な物質的基盤の充足度」を物量に換算した指標を追加要件として採用した。改訂を主導した同台惑星形成研究部門の統括研究員は、従来基準が物理条件に偏りすぎており「生命が存在する」と「生命が健康的に存続できる」を混同してきたと指摘した。

新指標の基準値となる月27万円相当という数字は、2026年に岐阜県内の調査機関が発表した1人暮らしの若者が健康を維持するために必要な生活費データを起点として、惑星スケールの資源密度・物質循環速度・エネルギー収支に換算した換算モデルから導出された。地球でこの基準を満たしている居住地域は全陸地面積の約41パーセントにとどまることも同時に公表され、地球自体が自己採点で合格ラインを大きく下回る地域を多数抱えているという逆説的な結果も示された。